牛肉の健康被害とリスク、狂牛病(BSE)の被害の今の現状は?

牛肉の健康被害とリスク、狂牛病(BSE)の被害の今の現状は?
今回のテーマは、

牛肉の健康被害とリスク、狂牛病
(BSE)の被害の今の現状は?

について紹介します。

牛肉の健康被害としてかつて
ニュースをにぎわせた、

狂牛病(BSE)の被害の今は
どうなっているのでしょうか?

狂牛病は正確には
牛海綿状脳症(うしかいめんじょうのうしょう)
Bovine Spongiform Encephalopathy

の頭文字をとってBSEと呼ばれますが、

牛の脳の中に空洞ができ、
症状としては痙攣などを起こしますが、

人体にも感染するとして
非常に恐れられた病気です。

2000年初頭にこの問題が表面化し、

10年以上にわたる取組によって、

現在では牛のBSE発生のリスクは
大幅に減少しておりゼロに近いと言われています。

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BSEの政府の取り組み

2009年1月の段階で、

日本でのBSEの発生頭数は36頭、

世界ではやはり英国が
約19万頭と突出しています。

BSE牛の異常プリオンを
食べると感染すると言われていますが、

変異型クロイツフェルト・ヤコブ病
(vCJD)の患者数も167人で、

世界全体におけるvCJD患者も
ほとんどが英国に集中しています。

BSEの全頭検査はそもそも
日本でしかしておらず、

2001年10月から国の
全額補助で始まりましたが、

2008年7月末で
20ヶ月以下の牛の検査費補助が
打ち切られました。

しかし検査施設を運営する
都道府県や政令市は
独自予算で継続しました。

厚労省は「検査継続は税金の無駄」と言いますが、

地方自治体は

「食の安全重視」
「国産牛の産地間競争に負けないよう」

継続実施をしたのです。

BSEの安全性については

「毎年約3500万頭屠畜処理している
アメリカですら、BSEに感染した牛はたった1頭だし、

英国で感染したと思われる人は別として
日本国内や米国内でvCJDに感染した人は一人も居ない。

そんなに騒ぎ立てる問題ではない」

と言う声もあります。

しかし、慎重に検査をするのは
健康被害を防ぐ意味で大切なのです。

日本人が牛肉を食べる事の健康へのリスク

今では牛肉を食べる事は
当たり前になっていますが、

狂牛病問題が顕在化した当初、

牛丼チェーンだけでなく、
焼き肉関連産業、

牛のゼラチンを原料とした
化粧品産業などがダメージを受けました。

とはいえ、牛肉は日本の産業の
中心を担う存在ではありません。

しっかりとした検査を徹底する事は大切なのです。

狂牛病のリスクは英国の方が高いです。

しかし欧米人と日本人とで決定的な違いは

「日本人は白人よりもはるかに感染しやすい」

ということです。

英国のvCJD感染者は

輸血の原因の例以外はすべて

129番目の遺伝子が
M/M(メチオニン/メチオニン)型
と呼ばれる人です。

ヨーロッパの白人の約40%が
この遺伝子型なのに対し、

日本人は約92%がこの遺伝子型を
持つと言われています。

つまり、英国人は異常プリオンを食べても
もともと感染しない人が6割いるのに対し、

日本人は9割以上感染する
遺伝子を持っているということです。

また日本人は歴史上
牛肉を食べてこなかった民族なので、

牛肉に対する健康被害の
免疫が弱いかもしれません。

もし日本で英国のような事態に
なっていたら、

英国の2倍以上の人が
犠牲になっていた可能性があるのです。

日本人唯一の犠牲者は
英国にわずか24日間しか滞在していなかたのに
感染しました。

「日本人はどの民族よりもBSEに
弱い人種だからこそ

極力異常プリオンを食する事を
避けなければ行かない」のです。

vCJDに感染しやすい遺伝子を
持っている日本人だからこそ、

BSEには人一倍神経を使わなければ行けないのです。

だからこそ日本人が神経質になるのは当たり前です。

牛肉の健康被害のリスク

2008年の4月牛丼チェーンの
吉野家の加工センターで、

米国産牛肉箱中の1箱から
危険部位が見つかりました。

出荷元の米国の会社は

「完全に安全で、米国や海外の
消費者が食べている」

と言う声明を出し、

米国食肉協会は日本の規制を
「独特だ」と言いました。

いかにも日本が神経質になり過ぎだ
と言わんばかりですが、

米国でも農務省が2008年2月

「食用禁止の歩行困難牛(へたり牛)を
出荷していた食肉加工会社に対し、
過去最大の牛肉約6万5千トンの回収を命じ」たり、

食品医薬品局が

「BSE対策強化のため、
家畜飼料用の牛の肉骨粉を2009年4月から

牛以外の動物にも与える事を禁止する」

と発表するなど、BSEに対する
不安は解消されていないのです。

神経質に対応した日本が正解だったのです。

確かに牛肉の消費量は世界で
基準が違うかもしれませんが、

日本だけが騒いでいる訳ではありません。

厚労省は「米国産牛肉の輸入検査を強化する」
と発表しましたが、

それは「1~2%を10%程度に引き上げる」
というものです。

2007年6月まで全箱検査していたものが、
いつの間にか1%にまで下がっていたのです。

これでは発見できる訳がありません。

危険部位の混入は、残留農薬のように
平均的に含まれている訳ではありません。

植物と動物で検査の方法を
一緒に考えてはいけません。

牛肉を699箱検査しても、

最後の1箱を検査しなければ
発見できない事もあります。

日本政府は

「検査システムは機能している」

といいますが、

今までに検査をすり抜けた危険部位が
流通している可能性もあるのです。

国と企業が分担してでも、
全箱検査を復活させるべきでしょう。

現在はリスクは低いとはいえ、
いつ再発するかもしれません。

政府のチェックだけに頼らず

私たち個人レベルで
しっかりした牛肉を確保するための
知恵を身につけていた方が良いでしょう。

牛肉の健康被害は狂牛病に限らず、

成長ホルモンや抗生物質など
化学物質の毒性も知られています。

牛肉の健康被害をもたらす
狂牛病(BSE)の教訓を忘れず

食の安全性を守っていきましょう。

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